研究者学術情報データベース

（最終更新日 : 2026-04-07 10:05:13）　

タニ　シンジ
谷　晋二
TANI Shinji

所属総合心理学部総合心理学科

職名教授

その他所属
1.	人間科学研究科
2.	衣笠総合研究機構人間科学研究所

学歴
1.	1998/07 (学位取得)	筑波大学心身障害学博士
2.	～1982/09	大阪教育大学大学院教育学研究科修士課程（障害児教育学専攻）修士課程修了

職歴
1.	2018/04/01 ～ 2022/03/31	立命館大学総合心理学部副学部長
2.	2016/04/01	立命館大学総合心理学部教授
3.	2012/04/01 ～ 2016/09/25	立命館大学応用人間科学研究科副研究科長
4.	2010/10/01	立命館大学文学部教授
5.	2010/10/01	立命館大学応用人間科学研究科教授
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委員会・協会等
1.	2010 ～ 2016	日本認知・行動療法学会日本認知・行動療法学会編集副委員長
2.	2010 ～ 2014/03	Association of Contextual Behavior Sciences Japan ACT JAPAN 理事
3.	2015/04 ～ 2017/03	立命館大学人間科学研究所副編集委員長
4.	2013/04 ～ 2018/03	日本行動療法学会常任理事

所属学会
1.		Assciation for Behavior Analysis International
2.		Association for Contextual Behavioral Science
3.		日本行動分析学会
4.		日本行動療法学会
5.		日本心理学会
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資格・免許
1.	2019	公認心理師
2.	2001	日本行動療法学会　専門行動療法士

研究テーマ
1.	ACTを用いた対人援助
2.	発達障がいのある人とその家族への包括的行動支援

研究概要
・発達障がいのある人とその家族への包括的行動支援・アクセプタンス・コミットメント　セラピー（ACT）を用いた対人援助発達障がいのある人への行動的な支援を行っている。言語や社会的スキルの習得を支援するプログラムを開発し，その有効性を検討している。また，障がいのある人とその家族が相互に正の強化で維持される関係を作ることができるように家族への支援をおこなっている。　ACTは第三世代の認知行動療法と呼ばれるが，行動分析学に基づく心理療法である。ACTを用いた感情障害，行為障害のある人への対人援助について実践的研究を行っている。

現在の専門分野
臨床心理学, 特別支援教育 (キーワード：発達障がい、応用行動分析、対人援助、ACT)

著書
1.	2024/06/10	子どものためのACT実践ガイド
2.	2021/12/06	ACTマトリックスのエッセンシャルガイド
3.	2020/04	言語と行動の心理学 │ ,3-78,208-222
4.	2019/08	応用行動分析（ABA) │ ,234-235
5.	2019/08	認知行動療法を実践する際の倫理 │ ,678-681
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論文
1.	2026/03	日本語版児童生徒用プライアンス尺度(GPQ-Cjp)の開発と妥当性の検討 │ 立命館人間科学研究 │ (53),1-15頁
2.	2025/09/30	FAST の使用に関するシステマティック・レビュー—行動に影響を与える刺激関係性の強度を測定する手法について— │ 認知行動療法研究 │ 51 (3),165-177頁
3.	2025/04/14	Comprehensive Support for a Person with Disabilities: Application of the Extended Evolutional Meta-Model (EEMM) and the Linkage Model │ Asia-Japan Research Academic Bulletin │ 6 (31),1-9頁
4.	2024	Building International Educational Partnerships to Advance Internationalization and Global Competencies │ Frontiers: The Interdisciplinary Journal of Study Abroad │ 36 (3),234-254頁
5.	2024	The Effect of Defusion on the Believability of Japanese Speakers’ Self-Descriptions: Results of the Function Acquisition Speed Test │ Asia-Japan Research Academic Bulletin │ 5 (11),1-14頁
全件表示（36件）

学会発表
1.	2025/08/23	臨床家が見るCBTの進化＝プロセスベースと個別アプローチ＝（口頭発表，特別・招待講演等）
2.	2025/07/17	Does learning SCDs enhance a teacher's awareness of the interaction between their behavior and students' behavior? （ポスター，一般）
3.	2025/03/16	ACT JAPANの来し方行く末（口頭発表，特別・招待講演等）
4.	2024/11/17	The Preliminary Investigation of Generalized Pliance Questionnaire for Children Japanese version （ポスター）
5.	2024/09/23	認知行動療法の近未来（シンポジウム・ワークショップ・パネルディスカッション等）
全件表示（60件）

その他研究活動
1.	2016/08/08 ～ 2016/08/08	ACT & RFT (Chinese Academy, Beijing, China)
2.	2016/08/06 ～ 2016/08/07	ACT工作坊（支援者向けACTワークショップ） (蘇州、中国)

講師・講演
1.	2024/10/31	発達障害のある方への行動分析アプローチ～うつ・不安への対応も含めて～
2.	2024/09/27	心理的安全性が高く，安心して働ける職場作り～ジョブコーチを活用して～ (大阪)

受賞学術賞
1.	2020/06	Associate for Contextual Behavioral Science Associate for Contextual Behavioral Science Fellow 2020

科学研究費助成事業
1.	2021/04/01 ～ 2024/03/31	言語的ルールが人の行動に及ぼす発達的、実験的研究 │ 基盤研究(C)
2.	2018/04 ～ 2021/03	ASD者への教育及び就労支援のためのACTプログラムの作成と有効性の検討 │ 基盤研究(C)
3.	2014/04 ～ 2018/03	子どもと保護者のメンタルヘルスを支える教員研修プログラムの開発 │ 基盤研究(C)
4.	2011 ～ 2014/03	障害のある子どもを持つ家族へのメンタルサポートプログラムの開発 │ 基盤研究(C)
5.	2007 ～ 2009	特別支援教育にかかわるスタッフトレーニングプログラムの開発 │ 基盤研究(C)

研究高度化推進制度
1.	2016/09 2017/09	研究支援制度分類：学外研究制度種目：- 関係フレーム理論に基づく「自己self」の理論的、および実証的研究
2.	2014/04 2015/03	研究支援制度分類：研究の国際化推進プログラム種目：- 障がいのある子どもを持つ家族とその支援者へのメンタルヘルスプログラムの改訂と台湾での有効性の検討

教育活動

●教育方法の実践例

1.	2015/04	WEBCTを使った授業中の発表回数の登録学生は授業中に行なった各自の発表、質問の回数を出席登録、コメントとともにmanaba+Rに登録をする
2.	2011/04	WEBCTを用いた情報公開 WEBCT上に授業スライド、コミュニケーションペーパーの要約を置いている。次回の講義予告はWEBCTを通して受講生に通知している。
3.	2011/04 ～ 2011/08	コミュニケーションペーパー(CP)を使った双方向授業の試み各講義への意見、質問をＣＰに学生が記入する。次回講義の冒頭20分間で、それらの意見、質問についてコメントを行う。ＣＰの要約はWEBCT上で公開している
4.	2010/04	学生とのやり取りを中心とした講義発問に対する意見、質問について、平常点を加算している。コミュニケーションペーパーでの質問についても平常店を加算することで積極的な授業参加を促している。

●教育に関する発表

1.	2011/05	応用人間科学研究科でのポートフォリオ作成とＦＤ研修キャリア＆アカデミック　ポートフォリオ作成を行い、教員に向けたＦＤ研修を行った。
2.	2010/11 ～ 2010/11	障がい学生の支援について

●その他教育活動上特記すべき事項

1.	2010/04	発達障がい学生高等支援大阪府の府立高校と連携し、発達障害のある学生への支援を行っている。教員へのアドバイス、学校組織の改革へのアドバイス、保護者へのアドバイスを行っている

社会における活動
1.	2020/11/01 ～	大阪府障害者の雇用の促進等のための契約制限等措置審議会

ホームページ
谷晋二の研究ホームページ