研究者学術情報データベース

（最終更新日 : 2021-03-31 20:04:13）

コイズミ　ヒデアキ
小泉　秀昭
KOIZUMI Hideaki

所属産業社会学部現代社会学科

職名教授

その他所属
1.	社会学研究科

学歴
1.		青山学院大学経営学専攻博士課程後期課程修了

所属学会
1.		日本広告学会
2.		日本商業学会
3.		日本消費者行動研究学会

研究テーマ
1.	ブランド構築のための有名人広告
2.	広告メディアプランニング
3.	広告取引/広告会社の報酬制度

研究概要
広告論（広告取引とメディアプランニング）新しいメディアの出現や外資企業の参入など、広告産業も大きな環境の変化の時を迎えています。このような中、実務経験を活かした研究に取り組んでいます。

現在の専門分野
商学(広告取引/広告会社への報酬制度/広告メディアプランニング） (キーワード：広告論)

著書
1.		広告会社への報酬制度 │
2.	2018/04	現代マーケティング論　第2版 │ ,59-67、128-138 (共著)
3.	2016/03	「世界的スポーツイベントにおける広告効果」『メディア・リテラシーの諸相』 │ ,281-305 (共著)
4.	2015/02	「第２章広告」『広告と販売促進』 │ ,21-62 (共著)
5.	2007/11	「ブランド構築：ブランドの育成強化とCSR」『広告とＣＳＲ』 │ ,77-94 (共著)
全件表示（9件）

論文
1.	2019/09	序説‐ホワイトヘッド「有機体の哲学」の広告論への応用 │ 立命館産業社会論集 │ 55 (2),71-90 (単著)
2.	2014/08	広告会社の評価システムの考察　－広告主と広告会社の関係改善に向けて－ │ 日経広告研究所報 │ (276),2-9 (単著)
3.	2012/04	応援イメージ「共視性」を視野にいれたエンゲージメント状態の考察―番組コンテンツと連動したＴＶＣＭ表現の可能性 │ 日経広告研究所報 │ 46 (2),10-17 (単著)
4.	2011/11	「＜広告知＞に関する研究～その定義とホワイトヘッドの教育論との関係～」 │ 青山経営論集 │ 46 (3),171-186 (単著)
5.	2007/03	「広告取引に関する現状と課題―広告会社の報酬制度に関する欧米の研究と我が国の実態調査」 │ 『立命館産業社会論集』 │ 42 (4),107-121 (単著)
全件表示（9件）

学会発表
1.	2019/11/17	「有機体的広告論」序説～ホワイトヘッド「有機体の哲学」の広告論への応用～ (日本広告学会第50回全国大会)
2.	2018/10/24	広告主と広告会社との取引に関する実態調査～デジタルメディアの取引を中心に～ (日本広告学会第49回全国大会)
3.	2017/10/29	コンシューマー・インサイト発見のための方法論的考察―パースとホワイトヘッドを参考にして― (日本広告学会第48回全国大会)
4.	2017/03/15	コンシューマーインサイト発見のための試み的考察 (日本広告学会関西部会)
5.	2014/12/07	FIFAワールドカップにおける広告効果の研究～TVCM・スポンサーシップ効果・観戦形態の視点から～ (日本広告学会第45回全国大会)
全件表示（18件）

研究高度化推進制度
1.	2018/09 2019/03	研究支援制度分類：学外研究制度種目：- 広告戦略におけるコンシューマー・インサイト発見のための方法論の考察～パースのアブダクションを基に～
2.	2012/04 2013/03	研究支援制度分類：学外研究制度種目：- 広告取引に関する研究～ＴＶメディアにおける広告取引の歴史的変遷と各国の状況～

教育活動

●教育方法の実践例

1.	2006/10	専門演習において、関西の４大学との合同で、実際の企業から課題頂き、広告コミュニケーションのプレゼンテーション大会を実施している。実際の社会の状況に近い形のでの学びを実践している。

研究者からのメッセージ
1.	視聴率vs.視聴質これまで広告メディアのコンサルティング会社に勤務していたこともあり、広告メディアのプランニングに関する研究も行ってきました。現在、特に興味のあるテーマは、視聴質の問題です。一昨年視聴率の問題が大きく取りあげられましたが、TV広告の取引は多くの場合世帯視聴率１％あたりのコストで行われています。したがって、とにかく世帯視聴率の上がる番組を作ることによりTV局は利益を上げることができるわけです。但し、ビール会社のTVCMを朝の出勤前に見るのと、休みの土曜日、家でくつろぎながら見るのではどちらの方がビールを飲みたくなるのでしょうか。ビール会社にとって同じ価値があるのでしょうか。そんな疑問からスタートしたのが視聴質の問題です。今や視聴率だけでは評価できない時代を迎えています。そしてこのような研究を行うことにより、視聴率の不正や必ずしも質の高くない番組が増えることを抑制することもできると考えています。