研究者学術情報データベース

（最終更新日 : 2025-04-07 10:41:02）　

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ツツイ　ジュンヤ
筒井　淳也
TSUTSUI Junya

所属産業社会学部現代社会学科

職名教授

その他所属
1.	社会学研究科
2.	衣笠総合研究機構人文科学研究所

学歴
1.	～1996/03	一橋大学社会学研究科博士前期課程修了社会学修士
2.	2008/06 (学位取得)	一橋大学博士（社会学）
3.	～1993/03	一橋大学社会学部卒業
4.	～1999/03	一橋大学社会学研究科博士後期課程単位取得満期退学

職歴
1.	2019/09/03 ～ 2019/09/05	東京大学大学院教育学研究科（非常勤講師、集中講義）
2.	2017/09/01 ～ 2017/10/31	東北大学大学院文学研究科非常勤講師（集中講義、行動科学各論計量行動科学特論I）
3.	2017/04/01 ～ 2017/09/30	京都大学大学院教育学研究科非常勤講師（集中講義、教育社会システム論）
4.	2017/04/01 ～ 2018/03/31	滋賀医科大学非常勤講師（社会学、家族社会学）
5.	2014/04/01	立命館大学産業社会学部教授
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委員会・協会等
1.	2019/09 ～ 2022/09	日本家族社会学会理事（全国家族調査委員会担当）
2.	2019/08 ～ 2021/07	八尾市男女共同参画審議会・委員長
3.	2019/04 ～ 2021/03	日本数理社会学会副会長
4.	2019/03 ～ 2020/03	内閣府第4次少子化社会対策大綱のための検討会・委員
5.	2018/07 ～ 2020/06	草津市男女共同参画審議会・委員
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所属学会
1.		アメリカ社会学会
2.		アメリカ人口学会
3.		日本社会学会
4.		日本家族社会学会
5.		数理社会学会
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資格・免許
1.	2005	専門社会調査士

研究テーマ
1.	（更新できていません。新しい情報はresearchmapからお願いします。）

研究概要
社会学（理論・計量分析）、経済社会学・家族社会学社会学一般についての理論的研究をベースにして、いくつかの分野を横断して実証的な研究を行うことを目指しています。現在、特に福祉レジーム論をベースにした家族と労働のあり方、女性の就業、ワーク・ライフ・バランスなどについて研究しています。方法としてはデータをもとにした計量分析を主に使用しています。これと関連して、社会学における実証研究の問題点・課題についても考えています。【研究テーマ(1)概要】単なる「共働き」ではなく、共に家計を支え合うカップルの生活が可能になる条件を実証的に探求する。【研究テーマ(2)概要】日本における4年制大学卒業の女性の職業および結婚キャリアについての計量的研究【研究テーマ(3)概要】日本人の国際結婚の実態および国際結婚についての意識（許容度等）についての研究【研究テーマ(4)概要】東アジア諸国の家族と結婚（配偶者選択等）に関する比較研究【研究テーマ(5)概要】経済社会学についての理論的な研究を、経済学（主にミクロ経済学および新制度派経済学）と社会学の両者の観点から整理・検討する。

現在の専門分野
社会学 (キーワード：計量社会学、家族社会学、ワーク・ライフ・バランス、社会統計学)

著書
1.	2020/03	「ジェンダーと家族」「結婚」「子どもと家族」田間泰子編『リスク社会と家族変動』 │ ,95-110, 111-125, 157-172
2.	2019/12	筒井淳也「夫婦間の情緒的関係」西野理子・米村千代編『よくわかる家族社会学』 │ ,84-91
3.	2019/04	筒井淳也「出産：子どもを持つことについての格差」小林盾・川端健嗣編『変貌する恋愛と結婚：データで読む平成』 │ ,181-198
4.	2019	Work and Family in Japanese Society
5.	2018/11	『社会学はどこから来てどこへ行くのか』
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論文
1.	2019/11	共働き社会化がもたらす夫婦間の分配の変化：家族社会学の視点から │ 家族＜社会と法＞ │ 35,3-13
2.	2019/01	社会学におけるワーク・ライフ・バランス │ 大原社会問題研究所雑誌 │ 723,4-16
3.	2019	計量社会学と因果推論 │ 理論と方法 │ 34 (1),35-46
4.	2019	書評：脇坂明『女性労働に関する基礎的研究：女性の働き方が示す日本企業の現状と将来』 │ 個人金融 │ 13 (4),148-149
5.	2018/06	書評：安藤究『祖父母であること』 │ 大原社会問題研究所雑誌 │ 716,80-83
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学会発表
1.	2019/10/18	An Analysis of Mate Selection in Asian Countries using the CAFS Data （口頭発表，一般）
2.	2019/06/01	文系縮小圧力のなかでの社会学の立ち位置：科学との類似性と異質性のあいだで（シンポジウム・ワークショップ・パネルディスカッション等）
3.	2018/02/13	社会学におけるワーク・ライフ・バランス概念（口頭発表，特別・招待講演等）
4.	2017/12/15	Persistent Gender Division of Labor in Japan: its Causes and a Prospect （口頭発表，特別・招待講演等）
5.	2017/12/10	研究者とワーク・ライフ・バランスの今後（口頭発表，特別・招待講演等）
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その他研究活動
1.	2019/09/19 ～ 2019/09/19	講演「2040年の暮らしを見据えた社会保障・働き方についての勉強会」 (厚生労働省)
2.	2019/01/11 ～ 2019/01/11	京都と平成：経営・家族・教育　専門家三人と振り返る (朝日新聞（朝刊、京都版）)
3.	2018/10/28 ～ 2018/10/28	新聞コメント「人口集中の東京で：都が婚活支援なぜ」 (東京新聞)
4.	2018/05/16 ～ 2018/05/16	新聞コメント「育児・介護休暇で昇格除外：自治体、規定撤廃やっと」 (日本経済新聞)
5.	2018/05/14 ～ 2018/05/14	新聞コメント「データで見る地域：3世代同居率」 (日本経済新聞)
全件表示（42件）

受賞学術賞
1.	2018/06	日本人口学会日本人口学会普及奨励賞
2.	2016/11	社会調査協会社会調査協会賞（優秀研究活動賞）
3.	2016/03	不動産協会不動産協会賞

科学研究費助成事業
1.	2019/04 ～ 2022/03	高齢化するアジア諸社会における世代・ジェンダー関係の多様性と変容 │ 基盤研究(B)
2.	2019/04 ～ 2024/03	大規模回顧調査による家族形成期のパネルデータ分析 │ 基盤研究(A)
3.	2017/04 ～ 2022/03	大規模継続家族調査による家族形成期の困難に関する実証的解明 │ 基盤研究(A)
4.	2015/04 ～ 2018/03	女性の労働参加における社会構造要因の解明 │ 基盤研究(C)
5.	2015/04 ～ 2019/03	少子化社会におけるライフコース変動の実証的解明：混合研究法アプローチ │ 基盤研究(A)
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研究高度化推進制度
1.	2018/04 2019/03	研究支援制度分類：研究推進プログラム種目：科研費獲得推進型高齢期の活動とウェル=ビーイングについての全国家族調査を通じた日本モデルの探求
2.	2015/09 2016/03	研究支援制度分類：学外研究制度種目：- 雇用レジームと女性労働･出生率に関する国際比較研究
3.	2009/09 2010/09	研究支援制度分類：学外研究制度種目：- 家族の変化と社会的ネットワークに関する理論的・実証的研究
4.	2007/07 2009/03	研究支援制度分類：研究推進プログラム種目：基盤研究社会的ネットワークが配偶者選択方法に及ぼす影響についての実証研究

教育活動

●教育方法の実践例

1.	2016/08 ～ 2016/08	「専門演習」「卒業研究」における他大学との研究交流合宿
2.	2011/04	「専門演習」「卒業研究」における他大学との研究交流合宿
3.	2011/04	講義科目「現代とメディア」における毎回のコミュニケーションペーパーを利用したインタラクティブ授業。
4.	2010/11	講義科目「メディア社会論」におけるコミュニケーションペーパーを利用した授業の進め方に関する意見聴取。
5.	2008/03	産業社会学部一回生に配布する学習・研究ガイド『さんしゃハンドブック基本編』の一部を執筆。
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●その他教育活動上特記すべき事項

1.	2015/07 ～ 2015/07	高校等の模擬講義：浜松市立高校出張講義「社会学入門」
2.	2007/04 ～ 2008/03	「産業社会学部学生実態調査」を行った。産業社会学部生を対象にしたセンサスで、学生の学び、受講態度、その他の生活実態の相対的把握を行い、データの分析をした上で、報告書にまとめた。

研究者からのメッセージ
1.	社会学を「説明」する社会学という学問は、経済学や心理学などの近隣分野に比べれば一般人の理解を得られにくいものでしょう。それだけに、社会学研究者がアカウンタビリティを意識することは大事なことだといえるでしょう。それはただ単に「受けのいい」研究をするという意味ではなく、「社会学者はこういうことをしてあげられる」ということを、一般社会にできるだけわかりやすく伝えていくことです。ただ単に難解な理論研究をやるのではなく、難解な理論をわかりやすく伝えること。ただ単に漠然とデータをいじくるのではなく、その結果をわかりやすくフィードバックすること。こういった態度が求められているように思えます。また、アカウンタビリティを重視するとどうしても研究のスケールが小さくなる傾向が生まれるでしょう（とくに実証研究）。したがって、スケールの大きい研究を、説明責任を持って行うという矛盾と緊張のなかで研究をしていくことが求められているように感じられます。

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