研究者学術情報データベース

（最終更新日 : 2024-11-05 12:46:33）　

タケハマ　アサミ
竹濱　朝美
TAKEHAMA Asami

所属産業社会学部現代社会学科

職名教授

その他所属
1.	OIC総合研究機構サステイナビリティ学研究センター
2.	社会学研究科

学歴
1.	1985/04～1988/03	立命館大学大学院社会学研究科，博士課程社会学研究科応用社会学専攻博士課程修了社会学博士社会学博士
2.	～1988	立命館大学社会学研究科応用社会学博士課程

委員会・協会等
1.	2023/10 ～	川西市環境審議会（兵庫県川西市）副会長、環境基本計画の策定、実施状況の確認
2.	1996/09 ～ 2024/09	京都舞鶴港港湾審議会、委員京都舞鶴港港湾審議会、委員

所属学会
1.		風力エネルギー学会
2.		環境経済・政策学会
3.		エネルギー資源学会
4.		電気学会
5.		日本環境学会

研究テーマ
1.	再生可能エネルギーの普及政策，欧州と日本の比較研究，風力・太陽光発電の系統連系対策，気候変動に関する環境教育、再生可能エネルギーと原子力発電のコスト

研究概要
再生可能エネルギーの普及政策にかかる国際比較（欧州と日本），風力・太陽光発電の系統連系対策，気候変動にかかる環境教育、再生可能エネルギーと原子力の電力コスト

現在の専門分野
環境政策、環境配慮型社会 (キーワード：再生可能エネルギー政策，温室効果ガス削減対策、電力システムとエネルギー政策、風力・太陽光発電の送電網への連系政策)

著書
1.	2022/06	'Local Energy Governance, Opportunities and Challenges for Renewable and Decentralised Energy in France and Japan', edited by Magali Dreyfus and Aki Suwa, Routledge. Chapter 12, " Analysis of supply-demand balances in western Japan grids in 2030, Integrating large-scale photovoltaic and wind energies: challenges in cross-regional interconnections", Asami Takehama and Manabu Utagawa, (pp.212-244) of 274 │ ,212-244頁 (共著)
2.	2021	『炭素排出ゼロ時代の地域分散型エネルギーシステム』，大島堅一編著，日本評論社，全290ページ，2021年　（「東日本における2030年の電力需給バランス，再生可能エネルギー45％の検証」，竹濱朝美，歌川学，第3章，p.51-76） , │ ,51-76頁 (共著)
3.	2019/05	諸富徹編著，『入門再生可能エネルギーと電力システム、再エネ大量導入時代の次世代ネットワーク』（竹濱朝美，歌川学，「風力・太陽光発電大量導入による電力需給バランス，2030年シナリオ」第8章所収，pp.221-245） │ ,221-245 (共著)
4.	2013/03	「原発ゼロ」プログラム │ ,117-148 (共著)
5.	2010/04	環境と消費者・入門消費経済学3. │ ,13-40 (共著)
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論文
1.	2024/02/01	2030年までの石炭火力廃止に向けて，COP28からのメッセージ │ 人間と環境 │ 50 (1),1-2頁 (単著)
2.	2024/01	「再生可能電源比率60%と石炭火力廃止の可能性をめぐる検討，簡易モデルによる試算」 │ 第40回エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス（エネルギー資源学会，原稿集） │ 40,385-390頁 (共著)
3.	2023/12	「再生可能エネルギー電力比率60％達成に必要な風力発電導入量とデマンドレスポンスの必要規模に関する簡易解析」 │ 第45回風力エネルギー利用シンポジウム（日本風力エネルギー学会発表原稿集） │ 45,Submission No.:C000094 (共著)
4.	2023/01/26	2030年に石炭火力を廃止する場合，西日本の電力需給への影響，再エネ電力60%の可能性検討 │ 第39回エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集 │ 39,193-198頁 (共著)
5.	2022/12/02	2030年，石炭火力廃止の場合の西日本の電力需給，再エネ電力60％目標の可能性 │ 第44回風力エネルギー利用シンポジウム（発表原稿集） │ 44,266-269頁 (共著)
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学会発表
1.	2023/12/01	「再生可能エネルギー電力比率60％達成に必要な風力発電導入量とデマンドレスポンスの必要規模に関する簡易解析」 (第45回風力エネルギー利用シンポジウム)
2.	2023/09/30	「2030 年の電力需給，石炭火力の廃止，再生可能電力 60%の可能性に関する検討」 (環境経済・政策学会 2023 年大会)
3.	2023/06/24	「家庭，業務，産業の部門別電力需要とデマンドレスポンス利用可能量の推定の試み，電力需給バランスの試算」 (日本環境学会，第49回研究発表会)
4.	2022/12/14	Feasibility of 60% Renewable Electricity Target and Electricity Supply-Demand Balance of Western Japan Grids in 2030 Under the Phasing-Out of Coal-Fired Power Plants (Grand Renewable Energy 2022 International Conference (GRE2022))
5.	2022/07/02	自然変動電源による2030年の西日本の電力需給，原発ゼロの場合のデマンドレスポンス必要量 (日本環境学会第48回研究発表会（2022）)
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科学研究費助成事業
1.	2021/04/01 ～ 2025/03/31	風力・太陽光電力の広域送電と電気自動車による2040年の電力需給，低炭素シナリオ │ 基盤研究(C) (キーワード：再生可能エネルギー、太陽光発電、風力発電、電力需給、エネルギー政策)
2.	2017/04 ～ 2020/03	太陽光・風力発電の大量連系と電力需給バランスを考慮したCO2削減効果の推計 │ 基盤研究(C)
3.	2016/04 ～ 2020/03	システム改革の下での地域分散型エネルギーシステムへの移行戦略に関する政策研究 │ 基盤研究(A)
4.	2014/04 ～ 2017/03	風力・太陽光発電の大量系統連系にかかる給電情報の開示制度に関する研究 │ 基盤研究(C)
5.	2012/04 ～ 2016/03	地域分散型のエネルギーシステムへの移行戦略に関する研究 │ 基盤研究(A)
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研究高度化推進制度
1.	2015/04 2015/09	研究支援制度分類：学外研究制度種目：- 風力発電および太陽光発電の系統連系の促進に向けた制度設計の研究
2.	2010/04 2010/09	研究支援制度分類：学外研究制度種目：- 太陽光発電の普及対策をめぐる日独比較、その環境効果と経済効果に関する研究

授業科目
1.	グローバル社会論
2.	ゼミナールⅠ
3.	ゼミナールⅡ
4.	ゼミナールⅢ
5.	ゼミナールⅣ
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教育活動

●教育方法の実践例

1.	2009/04 ～ 2010/11	授業中に、小レポートを与え、学生の理解度を確認する。小レポートの内容を点検し、次回の授業で、その内容についてコメントを述べる。
2.	2008/04 ～ 2009/03	気候変動,温室効果ガス削減対策に関する英文ニュースの作成。学生を指導して、気候変動、温室効果ガス削減に関する英文ニュースを要約および翻訳する作業の指導。

研究者からのメッセージ
1.	再生可能エネルギーの拡大政策、風力・太陽光発電の電力システムへの連系促進、電力需給バランス解析、産業部門への再生可能エネルギー拡大、企業の温室効果ガス排出削減計画の分析 ①風力・太陽光発電の導入促進政策、電力網システムへの風力・太陽光発電の大量連系にかかる政策分析、国際比較研究、②風力・太陽光を大量導入した場合の電力需給バランスについて、将来推計。２０３０年、２０４０年の電力需給バランスの推計、③企業活動における再生可能エネルギー電力の利用促進について企業事例の分析。企業による環境報告書（sustainability report）の環境情報開示について、企業事例の比較分析。④石炭火力の削減、脱炭素計画に関する金融・保険業界の投資戦略の分析、特に国際的な機関投資家の脱炭素技術に関する投資方針、脱石炭火力にかかる投資方針の分析。